サイコパス被害相談窓口が役立たずで引っ越しするしかなかった体験談
画像はイメージです。
30代女性 これは私が以前に住んでいたマンションの隣人である男性独居老人が異常性格者で、隣人による異常な迷惑行動に困惑して引っ越しする結果になってしまったときの話です。
私たちがそのマンションに転居したのは、2017年の春です。夫の仕事の都合によるものでした。
そのマンションは大規模な団地になっており、ファミリー層が中心に住んでいました。問題の隣人Aさん(60代)は当初は奥さんと二人暮らしで、少し気難しい雰囲気の人ではありましたが、あまり気にしないようにしていました。
妻が亡くなり独居老人になってから隣のサイコパスの嫌がらせが始まった
ほどなくして奥さんが亡くなってしまい、Aさんが独居となってからは 彼の異常な本性が見え始め、我が家に対して些細なことで難癖をつけたり毎日しつこく嫌がらせ行為をしてくるようになりました。
回覧板の回し方が悪い！ポストに斜めに入っている、真っ直ぐに入れろ！
奥さんが亡くなって寂しくて かまって欲しいだけなのだろう。
…と思い、こちらも穏やかに対応していましたが、Aさんの迷惑行動は日に日にエスカレートしていきました。
お前の子がウチの前で尿漏らした！
…と言ってきたり（うちの子供の仕業ではありません。Aさんの自作自演です）
酒に酔って深夜にうちの玄関ドアを蹴りまくり
おーい！出てきやがれ！
…と罵声を上げたり。
うちの子供が学校から帰る際に
チョコレートあげるから うちにおいで。
…などと言って 自分の部屋に子供を引き込もうとしていたりと、嫌がらせがどんどん身の危険を感じるレベルにエスカレートしてきました。
市役所や地域包括センターに相談するも話を聴くだけで打つ手なし
あまりにも不気味で異常なサイコパス隣人の言動に耐えられなくなり、私はまずは市役所の福祉課へ相談しました。
もしかしたらAさんは年齢的に認知症が始まっているのかも…。
…と思い、一人暮らしでもあるので公的な支援が必要なのかも知れないと感じたからです。
行政の窓口で一連の事情を話して困っている現状を説明しましたが、職員は聴取はするものの それ以上の対策を考えたり施したりしてくれませんでした。担当者が実際に様子伺いに訪れる様子もなく、何ら解決には至りませんでした。
地域包括支援センター等の介護関連機関に相談もしましたが、そもそも介護認定が降りている人ではないので、ここでも話を聞いてくれただけでした。
我が家の玄関前に野鳥や猫、蛇の死骸が置かれていたりしたこともあり、これもAさんの仕業だと思いますが確たる証拠がなく、警察に通報できませんでした。
この件についていろいろな所に相談に行きましたが 単に話を聞いてくれるのみで解決の糸口を見いだせず、私は恐怖から人間不信に陥っていました。
恐怖の隣人は二重人格！裏表がありターゲット以外には本性を見せず
そうこうしているうちにも隣人の異常行動はエスカレートするばかりで、何よりも子供の身の安全が危ぶまれました。町内の人やママ友にもSOSを出しましたが、
ああ、わかるわかる〜！あの人、変だよねえ。気持ち悪いねえ。
…で終わり。
Aさんは裏表のある人なので 自分より強そうに見える人物(自治会長や民生委員などの人たち)には本性を見せず、普段は穏やかそうにしていたのです。
だから私たちのようにターゲットにされたことがない人には Aさんの人格の異常性が伝わらず、どんなに現状を訴えたところでその苦労と恐怖を理解してもらうことができないのです。
夫は仕事が忙しく不在がちで全く頼りにならず、一人でこの問題を抱え込んで精神的におかしくなった私は、子供を守るために引っ越すことを決断しました。こちらが一方的に身を引いて、物理的に決着させた形です。
相手がサイコパスであるなら 被害を受けた方が去る、嫌ならそこから離れるほかない…いろいろ手を尽くしたものの 結局それしか解決法はないのが現状でした。
私はそれが「唯一の正解」だったと今でも感じていますし、早く手を打ったことで 子どもたちに危害が及ばなかったのだと思っています。
【日本法規情報無料相談サポート】は全国約1,000事務所、3,000人以上の専門家から、法律に関する様々なトラブル相談窓口を無料でご案内するサービスです。女性の先生在籍、ベテランの先生、土日営業、夜19時以降の相談など、さまざまな検索条件の絞り込みができます。
東京都労働委員会認証の法適合の法人格を有する合同労働組合です。退職代行という労働問題において一般法人(株式会社など)と弁護士の強みを”唯一”持つ存在で、労働者のために運営されている組織のため【簡単/低価格/確実】を”唯一”合法的に可能としてます。
労働者に代わって退職の意思を会社に伝えるサービスで、退職届、貸与品の返却も郵送で行うので 自分で会社に連絡したり上司と顔を合わせる必要はありません。追加料金一切なしで円満退職をサポート。退職についてのお悩みを弊社の退職心理カウンセラーにお聞かせください。退職後も回数無制限で無料相談が可能です。
割安な保険料の実現し、１日98円で充実した内容です。 ■弁護士費用の付帯サービスが充実…日本初！［無料］弁護士直通ダイヤルで法律の相談ができる。 ■弁護士保険は、弁護士費用を補償。年間支払い限度額は500万円 ■弁護士相談も補償。法律相談料の実費相当額を補償 2.2万円限度
