無年金から生活保護の体験談!無一文で家を出た一人暮らしの祖母の話

無年金から生活保護の体験談!無一文で家を出た一人暮らしの祖母の話

無年金 生活保護

20代女性 これは祖母が祖父の死で一文無しになった話です。

私には地方の大きな家に住む裕福な祖父母がいました。

祖父は本州の方に会社を構えていたため 数年に1度しか帰って来ず、家にはほぼ祖母一人しかいませんでした。

そんな祖母は祖父からの仕送りで潤っていたらしく、毎日友人や近所の人達と遊び歩き 贅沢していました。

57歳の祖父の死で没イチの祖母は路頭に迷うことに

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ある日、私たちの元に祖父が倒れたとの連絡が入りました。原因は重度の糖尿病でした。

同じ会社の人達いわく「彼は地元に戻りたがらず、倒れてからも働こうとしていた」…ということですが、友人や同業者の方々が何とか説得してくれて ようやく地元に帰って来ました。

祖父の糖尿病は最終段階まで進んでしまっており、私が数十年降りにあったときの祖父の身体は骨と皮しか残っていないようにしか見えませんでした。

そんな身体になっているにも関わらず 祖父はまだ働こうとしていました。

祖母(当時62歳)が祖父に向かって何度も

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祖母

入院して。それが嫌なら、せめて家でじっとしていて。

…と言っても 頑固な祖父はまったく言う事を聞いてくれませんでした。

結局、糖尿病はどんどん進行していき 祖父は命を落としました。享年57歳でした。

無年金で無一文だが仕事も続かず途方に暮れる祖母

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残された祖母は祖父の死を非常に悲しんでいましたが、悲劇はそれだけではありませんでした。

祖母は結婚してから仕事をやめ、祖父の扶養に入って仕送りで生活していたのですが、なんと祖父は一切の年金をかけていなかったのです。

つまり遺族年金すらもらえません。

祖母の収入源だった祖父が突然亡くなってしまったため、一銭も手に入らない状態になりました。

祖父は遺言書も残さず 貯金もすべて会社に掛けていたため、祖母に残されたものは何もありませんでした。

祖父の死により 祖母は裕福な生活から一変、1日でまさかの一文無しになりました。

このままでは生活する事が出来ないため仕事を探してみたものの 62歳の祖母を雇ってくれる所はなかなか見つかりませんでした。

なんとか唯一入れた会社も、結婚してから40年近くのブランクがあって年齢的にも働くのに向いてない祖母は 仕事が続かずにすぐに辞めざるを得なくなりました。

家や車を手放して生活保護受給者になった祖母

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色々と収入になりそうな方法を探しましたが 年齢が邪魔をして上手く行かず、とうとう最後の手段として祖母は生活保護を受ける事になりました。

生活保護を受けるには家や車を手放す必要があり、残された固有財産すらも失う事になりました。

家を去る関係で毎日会っていた近所の人達とも別れることになり、本当に祖母の元には何1つ残らなくなってしまいました。

贅沢に暮らしていただけあってこの落差は祖母にとっての大きなショックと絶望であり、当時はかなり追い詰められていた様子に見えました。

今は引っ越しや手続きが終わって一段落したため、落ち着きを取り戻し 孫や子供達からもサポートを受け暮らしています。

スマホの契約やバスにすら乗ったことがない祖母のサポートはかなり大変でしたが、何とか最低限の文化的な生活をさせてあげられていると思っています。

役所に相談しに行った際、そこでは祖父の稼ぎがかなりのもので それに伴って多額の税金を払っていたことがわかりました。

それゆえ少しだけ融通を効かせていただくことができたのですが、それすらなかったら本当に祖母は生きていけなかったかもしれません。

私はまだ20代で 将来の年金やお金の事はよく考えてなかったのですが、この出来事を期に 老後の事をきちんと今から考えて生活することの重要性を噛み締めました。

祖母のような悲劇に見舞われないためにも、しっかりと地に足をつけて歩いていこうと思います。

生活保護のために持ち家売却が必要なケースとは?

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もし住居が2,000万円以上で売却できるなら、生活保護を受けられない可能性があります。それだけの価値があれば、売却によってその後の生活を維持できると考えられるためです。行政が2,000万円以上の価値がある不動産だと判断すると、その家をまず売却するように指導を受けます。

不動産を所有しているものの、住んではいないというケースでは生活保護を受けることができません。どうしても受給したい場合には売却する必要があります。住んでいない家であれば、売却したとしても生活できなくなる状態に直結するとは考えにくいでしょう。

ローンの金額が300万円を超え、まだまだ支払いが続くという場合には基本的に生活保護を受けられません。自治体によっては返済期間や残額のルールが多少違うところもありますが、ローン額を生活保護の支給金から支払う状況をつくらないようにするため、どの市町村でもこのルールは取り決められています。
引用元:マイナビニュース

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